暗い海の上に、美しい朝日が昇るとき。コロナ禍という”危機”の中で原発事故の記憶をたどる

手のひらを合わせ、合掌する人たちーーそこにいる全員が目を閉じ、深い敬意と偽りのない追憶の言葉で亡くなった人に祈りを捧げていた。2011年3月11日、宮城県石巻市の大川小学校では、津波で児童と教職員84人が犠牲になった。警察庁調査によると、死者数は15,899人、過去10年間でさらに3,767人の関連死が確認され、現在も2,526人が行方不明となっている。

それから10年の月日が流れても、かつて子どもたちの無邪気さで賑わっていた面影を未だ残している校庭。午後2時46分、耳をつんざくような音量で、人々の生活基盤を容赦なく破壊した地震の夜明けを告げるサイレンが廃墟の景色を突き抜けた。

その瞬間に祈りを捧げていたのはしかし、遺族だけではない。マグニチュード9.0の地震がもたらしたのは、未だかつてない規模の甚大な津波被害だけでなく、チェルノブイリ以来の大規模な原発事故だったからだ。10年が経過した現在も、被災地からの避難を余儀なくされた多くの人々が日本各地で避難者としてのアイデンティティのまま生活している現状がある。不安の中で生活を立て直す懸命な絶え間ない彼らの日々の中で、死や喪失は未だ決して遠いものではない。

震災から10周年を迎えたその日に、厚生労働省は国内におけるCOVID-19による新たな患者数1,319人、死者数49人を発表し、日本全体では8,451人となったことを発表した。

立て続く緊急事態宣言、ひいてはかえす感染の波ーー日本がCOVID-19の感染防止成功例であると主張する人がいる一方で、その過程でそれなりの犠牲を強いられた人々も多く存在する。ビジネスは事あるごとに中断され、経済は縮小、国境は閉鎖されたままだ。日本が10年来の傷を癒そうとしている間に、新たな激しい苦難が押し寄せ、人々はまたしても立ちすくむことになってしまったのだ。

Photo by Kim Kyung Hoon on Reuters


福島原発事故とCOVID-19パンデミックの類似性について

福島原発事故とパンデミックの性質について、クリストファー・ホブソン教授はどちらもテールリスクと呼ばれる危険性をはらんだものであると指摘する。ホブソン教授は現在、オーストラリア国立大学アジア太平洋学部と立命館大学国際教養学部で教鞭をとっている。以前は国連大学・持続可能性と平和研究所(UNU-ISP)の客員研究員として、「フクシマ・グローバル・コミュニケーション・プログラム(FGC)」に参加した経歴の持ち主だ。

テールリスク(Tail risk)は、「ブラックスワン・イベント」とも呼ばれ、マーケット(市場)において、ほとんど起こらないはずの想定外の暴騰・暴落が実際に発生するリスクをいいます。これは、通常、確率的には極めて低いものの、発生すると非常に巨大な損失をもたらすリスク(大幅下落するリスク)のことを指します。(出典:iFinance

ホブソン教授:「テールリスク」という言葉は、金融に精通している人であれば馴染みがあると思いますが、一般的には、極めて発生可能性が低いと考えられていることが起きて損失をこうむるリスクを指します。福島の原発事故や今回のパンデミックの場合も、文脈的には確率は低くても、起こってしまった際の影響は大きいという意味で「テールリスク」と考えられる出来事でした。

原発事故は頻繁に起こるものではありません。スリーマイル、チェルノブイリ、そして福島と、歴史上で3つの大きな原発事故がありました。原子力はほとんどの場合安全と言えますが、うまくいかないときは本当に深刻な事態を引き起こします。しかし、このような事態が発生するリスク自体は予測可能であり、以前から推測されていたことでもあります。

日本の場合、津波や地震のリスクがあり、それが原発事故を引き起こす可能性がある。また、安全機構に限界があるならば、事故が起こる可能性はゼロではありません。可能性があるならば、遅かれ早かれいつかは起こると考えていいでしょう。

これはパンデミックも同じです。最後に世界的に大きなパンデミックが起きたのは、約100年前のスペイン風邪でした。同様に、多くの人がパンデミックの可能性について何年も前から警告していましたよね。例えば、マイクロソフトの共同創業者であるビル・ゲイツ氏。2015年のTEDトークで「The next outbreak? We’re not ready」と題して、世界的なウイルスの大流行の可能性を示唆しています。

  しかしテイルリスクについて「確率が低い」ということを理解しているからこそ、どんなに重大な前兆があったとしても最悪の事態を想定しないのが実に人間らしい、と教授は苦笑いする。「だからこそ、実際に起こってしまったときには、社会は呆然と立ち尽くすだけで、未曾有の危機に対処することが困難になってしまうのです」。

将来の世代は、”コロナ禍”に右往左往する私たちの状況を教訓的に語ることになるかもしれない。しかしホブソン教授が言うように、我々人類は思いがけない極端な出来事にいつも善処できるようにはできていない。「明日、世界が爆発したらどうしよう、などと考えて人生設計をすることはできませんよね」と教授。

ホブソン教授:私たちの生活には、自ら受け入れているリスクも存在します。交通事故による死亡者数、石炭から排出される二酸化炭素に関連する病気で人が死ぬこと、インフルエンザで人が死ぬこと、などなど。

原発事故やCovid-19のような新しい感染症など、前代未聞のことに関するリスクを見過ごすことも、受け入れていることと同じです。このような極端な事象に対してある程度の準備しかできないという事実はあるにせよ、冗長性(稼働中のシステムに障害が発生した際に予備システムに切り替えることで損失を最小限に抑えること)は重要だと思います。

Protesters hold placards during an anti-nuclear rally in front of the headquarters of Tokyo Electric Power Co (TEPCO), on the day marking the 10th anniversary of the disaster, in Tokyo, Japan, March 11, 2021. Photo by Issei Kato on Reuters.

  ホブソン教授の説明によると、例えば福島原発の場合、津波の可能性自体は想定できても、それほど高い津波は想定されていなかった。また、電気が止まることを想定して、予備の発電機を用意していたのに、電気自体が停まることや、水中にある予備発電機が機能しくなることへの備えは十分にされていなかった。

簡単に言えば、「バックアップが十分ではなかった」ということだ。ホブソン博士の言葉を借りれば、「準備できないとわかっていることは山ほどあるが、それとは別に、少しでも良い準備ができるとわかっているリスクは山ほどある」のだ。

では、福島原発事故の場合はどうか。十分に検討されるべきだった予見可能なリスクが多すぎた、とホブソン教授は考える。「福島の問題は、古くて時代遅れの技術を使っていることでした。適切な安全装置がなく、警告があったにもかかわらず無視され続けたことが、事故の原因となったのです」とホブソン教授は語る。

どう準備し対処するかで、自然災害が人災に

ホブソン博士の見方は「東京電力と国の規制機関である原子力安全・保安院が適切な国際基準を遵守していれば福島の原発事故は十分に防ぐことができた」という、広く知られた事実の一部だ。

カーネギー国際平和財団(Carnegie Endowment for International Peace)が発表した論文によると、東京電力と原子力安全・保安院が採用した津波のリスク評価手法は「1000年に1度程度、原発周辺地域に大きな津波が押し寄せているという証拠に十分な注意が払われていない」「津波の脅威のコンピュータ・モデリングが不十分である」「原子力安全委員会は、東京電力が行ったシミュレーションを検証せず、適切なコンピュータ・モデリング・ツールの開発を促進しなかった」など、少なくとも3つの重要な点で国際基準を満たしていなかったと報告されている。

事故から1年後、原子力事故調査委員会(NAIIC)の黒川清委員長も、「福島第一原子力発電所の事故は自然災害とは認められない」「予見できたし、防ぐべきだった深遠な人災である」と公式に結論づけている。

ホブソン教授も同様に、福島における災害について、以下のように語った。

ホブソン教授:地震と津波は自然現象ですが、日本がどの程度の備えをしていたのか、またその上で、どのように対応したか……これらすべてのことが、災害の展開を形作るのです。つまり、災害とは常に人間の決断と行動によって形成されるのです。

パンデミックでも同じことが言えます。ウイルスは私たちの手に負えませんが、私たちが個人的に、あるいは集団的にどのように行動するかによって、パンデミックがどのように展開するかが形成されてゆくのです。

sea road landscape beach
Photo by Wilson Malone on Pexels.com

国民の信頼とアカウンタビリティ

2010年に初めて来日したホブソン教授は、3つの災害が発生したときには日本に滞在していました。ホブソン博士は、国連大学の同僚とともに、災害に対して何らかの対応をしなければならないと考え、”Human Security and Natural Disasters “という研究プロジェクトを立ち上げた。その後、「フクシマ・グローバル・コミュニケーション・プログラム(FGC)」にも携わり、災害の人間的影響、特に原子力災害の影響を調べることに注力。

国連大学での任期が終わり、FGC(Fukushima Global Communication Program)が2015年頃に終了した後も、積極的に原子力エネルギーの研究に携わっている。最近ではウィーンの国際原子力研究機関(International Atomic Research Agency)に何度か足を運び、原子力に関する安全文化や安全基準がどのように発展してきたのかをアーカイブで調査しているという。

ホブソン教授は、福島関連のプロジェクトに積極的に参加していた数年間、さまざまな出版物の中で、日本政府と東京電力の過ち、特に事故発生後のアカウンタビリティー(説明責任)の不十分さについて、声を大にして訴えてきた。

アカウンタビリティーとは、ある行為主体から他の行為主体への、裁量的な意思決定権を含む権限の委譲が存在することを指す。二者間の関係では、権限を委譲された人間は、権限を委譲した人間に自身の行為の説明をする第一次的な責任と、 その説明が不承認された場合に、正当化などの第二次的な責任を負うという二つの要素からなる。国語審議会による2000年の主張にしたがい、日本語では「説明責任」という訳が当てられる。(出典:蓮生郁代「アカウンタビリティーの意味 : アカウンタビリ ティーの概念の基本的構造」)

2012年に教授が発表した「Japan’s accountability crisis」という論文の中でも、「福島原発は人類史上最も深刻な原発事故の一つであり、国会の独立調査委員会が『人災』と明確に判断したにもかかわらず、事故の責任を問われた者はほとんどいない」と書いている。

現在、ホブソン教授は説明責任の問題を重要視し、過去数十年を振り返ると、日本だけでなく世界的に見ても、まさにこの「説明責任の失敗」が最大のテーマであることを認めざるを得ないと語る。

ホブソン教授:2002年から2003年にかけて、イラク侵攻に対するたくさんの警告や抗議がなされましたが、それらは無視されました。イラク戦争はアメリカが自ら選択し突き進んだ戦争であり、強制されたものではなかった。この戦争は大きな犠牲を生んだだけで明らかに大失敗だったのに、その決定に関わった主要な人々は、説明責任を果たさず、何も反応を示しませんでした。

2008年になると、世界金融危機が発生しました。世界金融システムに存在する大きな問題ですが、銀行は本来は取るべきでないリスクを取っていて、事態が悪化すれば救済される。繰り返しますが、ここでは誰も本当の意味での責任を取っていないのです。

2011年には福島原発事故が起こりました。福島原発の事故処理に関して説明責任が十分に果たされず、国民の政府や専門家に信頼や信用が大きく損なわれたと思います。

  世界的な調査によると、日本の人々は、他の国の人々と比べて、政府の健康危機管理能力に対する信頼度がかなり低いと報告されている。この失われた信頼を回復させるのは非常に難しいだろうと教授は語る。

また、日本国民の政府に対する信頼の欠如だけでなく政府のコミュニケーション能力の低さがより事態を悪化させてしまったとホブソン教授は説明する。「福島原発事故の前も、後も、日本政府は国民に原子力発電のリスクを伝え、事故がどのようにして起きたか、どのように対応したかを伝えるのに成功したとは言えません」。

同様にパンデミックについても、ホブソン博士は、福島原発事故に比べてパンデミック対策がうまくいっていると評価しつつも、政府・専門家と国民のあいだでコミュニケーションがうまくいっていないと考える。外国が日本の状況を見て「日本はCOVIDをうまく管理している」と評価する一方で、日本国内ではほとんどの人が「政府はひどい仕事をしている」と思っているという奇妙なズレも指摘した。

そうして見えてきたのは、日本の社会における本質的な結束力の強さだ。ホブソン教授が言うように、政府への信頼感という民主主義の基盤になるはずのものが弱いからこそ、日本の人々は危機に瀕した時には自分たちで対策を立て、変革を起こさざるを得ないのだ。

「オーストラリアやヨーロッパ、アメリカでは、ある政府がマスクの着用を義務づけなければなりませんでしたが、日本では90~95%の人がマスクを着用しています。強制されているのではなく、自分で判断し、互いへの社会的な圧力が物事を前進させているのです」。

“大きな危機”は必ずしも変革を運んでこない

2011年、ホブソン教授は「Japan is squandering a chance for real reform(日本は真の改革のチャンスを無駄にしている)」という論文を発表した。歴史上で特に日本社会に大きな変化をもたらしたと思われる衝撃を取り上げ、「危機」が変革へもたらす影響の重要性を強調した上で、福島原発事故は予期されていたにもかかわらず、構造的な転換をもたらすには至らなかったことを指摘している。そして、今日でも多くの人が疑問に思っているであろう痛烈な疑問で締めくくっている。ーー真の政治的、経済的変化をもたらす重要な瞬間を引き起こすためには、どのような危機が要されるのか?

もしかしたら、COVID-19のパンデミックがその”必要悪”かもしれない。しかしホブソン教授は、この論文が書かれてから10年経った今、反対の考えを持っているという。

ホブソン教授:未曾有の危機といった場合、多くの人が第二次世界大戦の経験を想定すると思いますが、あれは人類がたどり着く範囲の中ではでかなり低いレベルのものでした。かなり一般化して言いますが、私たちは終戦後、比較的繁栄・安定したシステムを構築することができました。ですから、私たちは大きな危機があれば、それが大きな変化をもたらすはずだと感じているのだと思います。

しかし私は、これはほとんどの場合に起こることではなく、大きな危機が大きな変化をもたらさないことの方が多いのではないかという考えを持つようになりました。フォード大学の国際政治学教授であり、マサチューセッツ工科大学(MIT)国際問題研究センター所長であるリチャード・サミュエルズは、著書『3.11: Disaster and Change in Japan』(2013年、コーネル大学出版局)の中で、福島原発事故後の読者に「変化ではなく、継続性を求める」よう警告しています。

サミュエルズが主張しているのは、実際にはほとんどの人、ほとんどの政党、ほとんどの組織が、危機発生前と後では同じ社会的ポジションに留まっているということです。

  震災を記念してMITにて行った最新のインタビューの中でサミュエルズ教授は「社会科学は予期せぬ大きなショックが、予期せぬ社会的・政治的変化を自然に引き起こすと教えている」という点を繰り返し述べており、その結果、「3.11のような大災害であっても、日本の指導者の政策の傾向は変わらなかった」と指摘している。

Excerpt of MIT interview: 3 Questions: Richard Samuels on Japan’s 3.11 triple disaster and its impact 10 years later.

災害という「危機」はむしろ、以前からあった考え方や方向性を増幅させ、強化する傾向がある。今回のパンデミックの場合も、この論法が当てはまる可能性が高いとホブソン教授は説明する。例えば現在起きている、オンラインミーティングなどのトレンドも以前から存在していたが、パンデミック下で加速し強化された。最近のジャパンタイムズの記事でも、同様の指摘がなされている。

ホブソン教授:例えば、中国とヨーロッパ、中国とアメリカの関係における課題は以前から存在していましたが、パンデミック下でそれがより鮮明になったと思います。同様に、アメリカの民主主義の問題も、経済の金融化に伴う問題も、ポピュリズムも先鋭化しています。

人間は物語を作る生き物です。自分自身や世界を理解するためにストーリー性を使う。何か悪いことが起これば、その後に良いことが起こってほしいと思います。良いことが起これば、悪いことを理解し、折り合いをつけようとします。

もし福島原発事故のあとで、総電力がグリーンに切り替わったとしたら?みんなが気候変動に取り組み始めたり、パンデミックによって政府や社会の運営方法が実際に変わったりしたらどうでしょう?素晴らしいことだし、とっても理解しやすい物語です。しかし、たいていの場合、良いことも悪いことも含めて、さまざまなことが起こった場合に、一般的にはすでにあった傾向が継続します。

今回のパンデミックは、多くの被害、損害、損失をもたらすでしょう。しかし、日本や世界の国々は、人間社会が慣れ親しんできた方法で処理し、生き残り、前進していくでしょう。それは、良いこと、悪いこと、奇妙なこと、美しいこと、そして狂ったことの不均等で混乱した混合物であり、それらがすべて一緒になっている過程です。

Photo by Hiroko Masuike on The New York Times

美しい夜明けのために

ニューヨーク・タイムズ紙は以前、1020年の歴史を持つ日本の老舗「一和」について「戦争、疫病、自然災害、帝国の盛衰を乗り越えた」として記事内で取り上げた。しかし、これらは日本の耐久性を示すシンボルの一つに過ぎない。

畠山香織さんは、福島第一原子力発電所の事故によって家を失い、父と兄を亡くした。彼女のように福島原発事故後の人生を当事者として歩む人々にとっては、レジリエンス(しなやかな強さ)はむしろ、生まれつきの能力のようなものだ。

今年3月に放送されたNHKの震災特集では、津波の甚大な被害を受けた岩手県棚畑町にある旅館「平井ヶ海荘」のオーナーが朝食の準備をしている最中、カメラマンに向かって「ほら、この絵画のような景色を撮って」と嬉しそうに話しかける様子が映っていた。

「震災の翌日、あんなことが起きたあとだったのに、それでも12日の日の出は本当にきれいだったんです。海はどこまでも暗かったけど、なんだか腹立たしいほど、美しい朝日でした。」

Photo by Prof. Christopher Hobson

Professor Christopher Hobson is a scholar based in Japan, whose work draws on politics, ethics, sociology and related fields. He is a Program Convenor in the College of Asia and the Pacific, Australian National University, and also holds positions as a Visiting Associate Professor in the College of Global Liberal Arts, Ritsumeikan University and a Visiting Research Fellow in the Cyber Civilization Research Center, Keio University. Hobson has recently started a Substack for sharing his writing, ‘Imperfect notes on an imperfect world’.

Substack: https://imperfectnotes.substack.com/

Twitter: https://twitter.com/Hobson_C

Instagram: https://www.instagram.com/hobsonce/

Email: info.hobson@gmail.com

(取材・文:ビアトリクス・リム、日本語版:神山かおり)

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THE LEADS ASIAは、「近くて遠い」アジア地域の国々に住むZ世代が繋がり、対話するきっかけと場所を提供することを目指して活動している団体です。FacebookやTwitter、インスタグラムなどでも発信しているので、ぜひチェックしてみてください。

Published by Beatrix Lim

Beatrix Lim is from Singapore, and studied in Japan and China. Previously the Head Correspondent for HerCampus Japan and currently working for a US-based publishing house as a junior editor, she has strong interests in online journalism and promoting the Asian literature scene. A fellow former CAMPUS Asia student, she has graduated with a B.A. in International Liberal Studies from Waseda University and a B.A. in International Politics from Peking University. Her future aspirations lie in bringing greater light on cross-border identities and the Asian cultural experience to the literary world.

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